志願者増加へ新たな一歩 平成１９年度入学試験 好転する入試改革

　平成19年度の入試結果が発表された。今年度の総志願者数は１３６９１名。志願者が大幅に減少した昨年度に比べ、１５６４名の増加である。ドイツ語圏文化学科・フランス語圏文化学科への名称変更、法学部の入試日変更、広報活動の充実などにより、近年深刻であった志願者減少に歯止めをかけた。
　まず今年度の学科別志願者数は、全14学科中10学科で増加。中でも以下の５学科にその傾向が顕著であった。法学科では、他大学と入試日が重なり伸び悩んだ昨年度に比べ、８８３名増の大躍進。これは、昨年度の結果を踏まえ、従前の２月15日から２月10日へと入試日を変更したことが関係しているようだ。化学科と数学科でも、昨年度に比べ１８６名、１７４名と志願者を増やした。だがこの増加は、昨年度大幅に志願者が激減したことに対する反動であるという見方が強い。ドイツ語圏文化学科とフランス語圏文化学科は、今年度より名称変更したことに伴い、カリキュラムも刷新。それぞれの志願者は昨年度に比べ、１０５名、１４５名増加した。
　次に地域別の志願者数を見ていくと、ほぼ例年並みの結果であった。今年度も首都圏（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）に志願者が集中し、全志願者の76・６％を記録。さらに総志願者増の１５６４名の内訳も、首都圏出身者が１２７０名を占めた。
　このように複数の要素が全体の総志願者増に結びついたが、これには広報活動の効果もあったようだ。本学はオープンキャンパスの来場者が入試を受ける確率が極めて高い。そのため広報活動では、例年以上にオープンキャンパス開催告知に力を入れてきた。具体的には、入試情報誌や首都圏約１５０駅構内のポスターにて開催日等を宣伝。受験生に身近な大学であると印象づけた。
　その結果、同ランクの私立大学における一般入試志願者増の平均値１１３・４％をほぼ達成できた。さらに本学は、ＧＭＡＲＣＨと称されるため高い志願者指数を目指し、現在様々な取り組みを検討している。その一環として、来年度は一般入試期間を見直す。より多く志願者を獲得するため、予想される併願大学の入試日と重複しないように設定する。現在のところ、２月７日経済学部、８日文学部、９日理学部、10日法学部の順に試験を実施する予定だ。さらに政治学科では「自己推薦特別入試」の実施を開始。また英米文学科を「英語英米文化学科」へ名称変更し、コース制を導入する。それに続き平成21年以降、理学部に「生命科学科」の新設、「自然科学研究棟」「中央教育研究棟」の建設計画により、本学の魅力を磨いていく。
　本学は近年の志願者減少を抑えるべく、永田良昭学長を中心に入試改革を進めてきた。今年度はその成果が数字に表れたが、今後も予断は許されない。充実した広報活動を展開させ、志願者の増加傾向を維持することが求められている。